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【米国】オンラインメディア広告シェア

2005年のアメリカの全広告費に占めるオンラインメディア広告のシェアは
4.6%で129億ドル、2009年には7.5%で223億ドルまで伸びるという予測を
発表した。

(eMarketer 2005.8)
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by jagxj6 | 2005-09-08 07:41 | 広告

【米国】オンライン広告売上高の予測

eMarketerの予測によると、オンライン広告は、確実に増えていく。

オンライン広告売上高の推移と全広告に対する割合の予測
2004年:オンライン広告$96億 (全広告$2,630億)3.6%
2005年:オンライン広告$129億 (全広告$2,775億)4.6%
2006年:オンライン広告$156億 (全広告$2,880億)5.4%
2007年:オンライン広告$178億 (全広告$2,940億)6.1%
2008年:オンライン広告$202億 (全広告$3,030億)6.7%
2009年:オンライン広告$223億 (全広告$2,980億)7.5%

新聞社のオンライン売上高(主に広告)予測
2004年:$10.3億
2005年:$14.0億
2006年:$17.1億
2007年:$19.1億
2008年:$22.6億

新聞社のオンライン広告売上の前年比伸び率
2004年:38%
2005年:36%
2006年:23%
2007年:16%
2008年:18%

(eMarketer 2005.8)
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by jagxj6 | 2005-08-20 04:02 | 広告

【米国】オンライン広告市場規模の予測

・オンライン広告市場は2010年まで成長し、その市場規模は2004年時点の2倍になる。

・2004年に93億ドル規模だったオンライン広告市場が2010年には189億ドルになる。

・市場の急成長を支えるのは、検索エンジンマーケティングで、同分野は年間平均
 成長率(CAGR)12%で推移する。

・クラシファイド広告(三行広告)の分野でも成長が見込まれる。同分野の年間平均
 成長率は10%で、2010年には売上が41億ドルに達すると見込まれる。

(Jupiter Research 2005.8)
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by jagxj6 | 2005-08-10 00:54 | 広告

【米国】主要新聞社のネット広告収入が急増

ニューヨーク・タイムズなど米主要新聞の発行部数が伸び悩み、広告収入も頭打ち
となる一方、各社が持つインターネットサイトの広告収入が前年に比べ二けた増となった。

今年4―6月期決算によると、ニューヨーク・タイムズの全体の広告収入は
前年同期比3.8%増の5億7200万ドル(約640億円)で、このうちネット広告収入は
27%増。ワシントン・ポストも、ネット広告収入は21%増の1870万ドルと新聞広告収入
の約8分の1の規模にまで増えた。

ウォールストリート・ジャーナルなどを発行するダウ・ジョーンズでは、出版部門の収入が
7・2%減だったのに対し、ネット部門の広告収入は33.5%増。サンノゼ・マーキュリー・
ニューズなど30紙以上を発行しているナイト・リッダーも、傘下新聞社のサイト運営部門の
広告収入が52.7%増と急増した。

(共同通信社 2005.8)
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by jagxj6 | 2005-08-08 08:44 | 広告

【米国】DVRが急増

昨年末の時点で、700万世帯でDVRが所有されていたが、2010年には、全世帯数の
47%にあたる5,500万世帯まで広がると予想されている。

(B&C 2005.7)
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by jagxj6 | 2005-07-26 02:14 | 広告

【日本】ネット広告費予測

- 2009年のネット広告費は総額で5,660億円と、04年実績に比べ3.1倍に拡大。

- 2005年のネット広告費は2,722億円で、電通調査による2004年の1,814億円から
  5割以上増加する。

- 2006年以降も2けた台の高い成長率が続き、2008年から2009年にかけても16%の
  成長率と高い水準を維持するという。

- 2009年のネット広告費のうちわけは、「バナー広告」や「テキスト(文字)広告」など
  を含む「ウェブ広告費」が最大で3,304億円。これに「グーグル」「オーバーチュア」が
  主として提供している検索連動広告が1,292億円で続く。
  2005年の検索連動広告は590億円で、4年間で2倍以上に膨らむことになる。

- 携帯電話向けの「モバイル広告」は775億円で、こちらも2005年の300億円から
  2倍以上に成長する。

- ブログの中に広告を掲出するような「コンテンツ連動広告」も139億円で、
  2005年の13億円から10倍近くに膨らむ見込み。

(電通総研 2005.7)
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by jagxj6 | 2005-07-22 01:51 | 広告

DVRがTV視聴に与える影響について

電通のレポートによれば、DVRの普及によって、ライブ視聴やCM認知度スコアは
下がらないという。
またDVR保有者は広告に対する態度が平均よりも好意的で、新聞や雑誌、
とくにテレビ情報誌への接触率が高いことも明らかになった。
結論として、DVRはテレビへの接触機会を増加させる装置であるととらえるほうが
適切であるとしている。

http://www.dentsu.co.jp/marketing/report/dvr2.pdf

(電通 2005.7)
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by jagxj6 | 2005-07-22 01:21 | 広告

【英国】テレビCMのスキップ

 英国で行った調査によると、英国成人のうちパーソナルビデオレコーダー(PVR)を所有しているのは6%、PVRを持っていない人の35%が購入に関心を示している。

 PVR利用者のうち90%、また広告主にとって重要な16~34歳の世代の97%が、テレビCMを「いつも」あるいは「ほとんど」早送りしていると答えた。この割合は過去6カ月で6%増えた。

 また利用者の45%は、テレビ番組をリアルタイムで見るよりも録画して後で見ることが多いとしている。半年前と比べると10%の増加だ。両方の割合が同じくらいと答えたのは27%、リアルタイム視聴の方が多いと答えたのは25%だった。

 PVR利用者の82%は、録画した番組を実際の放送時間とは全く違う時間に視聴している。この割合が最も高かったのは、映画(70%)とドラマ(53%)だった。
 PVRの購入を考えていない人にその理由を聞いたところ、16%が価格を挙げたが、それ以外の理由を挙げる人の方が多かった。今の録画機器に満足している人が約3分の1、PVRを買うほどにはテレビを見ないという人が21%だった。

(Ipsos(仏) 2005.7)
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by jagxj6 | 2005-07-16 01:12 | 広告

Behavioral Targeting (行動ターゲティング広告)

 Web広告において、従来の「ターゲティング広告」は、媒体の内容により「広告掲載面を分類」し、その広告掲載面に適した広告を配信することにより、広告効果を向上させようというものであった。「Behavioral Targeting」では、Web視聴者の行動履歴をもとに「Web視聴者を分類」し、そのWeb視聴者に適した広告を配信するもの。


 Web視聴者属性のカテゴライズ
  ①Recency(最近訪問度合い)
  ②Frequency(訪問頻度)
  ③Duration(滞在存在時間)

 行動ターゲティング広告は、2005年メディアコストの12.6%、2006年には65%増加し、メディアコストの20.8%に成長するとのこと。

(iMediaConnection 2005.6)
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by jagxj6 | 2005-07-16 00:53 | 広告

【日本】HDDレコーダーによるマスコミ広告への影響

1. HDDレコーダーユーザーのうち、録画した番組を視聴する際にテレビCMをすべてスキップするユーザーは23.4%。過半数は80%以上のCMをスキップしていた。平均CMスキップ率は64.3%、録画した番組を視聴する割合「平均録画消費率」を34.2%とし、企業の年間テレビ広告費に当てはめると、2005年はテレビCM市場の約2.6%に当たる約540億円分の効果が失われる計算になるという。

2. HDDレコーダーの世帯普及率は2005年の15.2%から5年後には44.3%に拡大。テレビCMの価値が「さらに損なわれていく恐れがある」とした。

3. NRIは「企業はテレビCMをはじめとするマスコミ広告価値を改めて考え直す必要がある」と提言し、ネット広告や携帯電話向け広告、ポイント付与サービスなど消費者の個人的志向にマッチした広告宣伝が2010年ごろまでに急成長する可能性が高いと見ている。

  - テレビ番組や映画、ゲームなどの中に、広告主の商品やブランドロゴを意図的に
    露出させる広告手法であるプロダクトプレイスメントによるプロモーション活動  
  - インターネットやフリーペーパー等、新しい媒体への乗り換え
  - ポイントやマイレージ付与による、消費者への直接還元策

(NRI 2005.5)
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by jagxj6 | 2005-06-01 00:51 | 広告